- NISA（ニーサ）
- 日本の少額投資非課税制度です。通常は投資の利益に約20%の税金がかかりますが、NISA口座で投資した利益は非課税になります。2024年から「新NISA」として制度が大幅に拡充されました。
- つみたて投資枠
- 新NISAの枠のひとつで、長期積立・分散投資に適した投資信託のみが対象です。年間120万円（月10万円）まで利用できます。
- 成長投資枠
- 新NISAの枠のひとつで、投資信託に加え、個別株やETFも対象です。年間240万円（月20万円）まで利用できます。つみたて投資枠と合わせて年360万円、生涯1,800万円が上限です。
- 生涯非課税枠（1,800万円）
- 新NISAで非課税で保有できる投資元本の上限です。売却すると枠が復活する仕組みです（翌年から再利用可能）。
- インデックス投資
- 日経平均やS&P500などの株価指数（インデックス）に連動する投資信託・ETFに投資する方法です。低コストで世界中の株式に分散投資できます。本ツールのシミュレーションはインデックス投資を想定しています。
- 複利（ふくり）
- 運用で得た利益を元本に加えて再投資し、利益が利益を生む仕組みです。長期になるほど威力を発揮します。本ツールは月次複利で計算しています。
- 一括投資 vs 積み立て投資（毎月積立）
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一括投資は手元の資金をまとめて投資する方法。統計的には長期では毎月積立より有利になるケースが多いとされていますが、高値でまとめて買うリスクがあります。
積み立て投資（毎月積立）は毎月一定額を継続して投資する方法（→ドルコスト平均法）。タイミングを分散させることで、高値づかみのリスクを抑えられます。
なお、新NISAには年間360万円・生涯1800万円の上限があるため、全額を一度に投資することはできません。長期的に少しずつ枠を使っていく積み立て投資が基本になります。
- ドルコスト平均法（DCA）
- 毎月一定額を定期的に購入し続ける手法です。価格が安いときに多く、高いときに少なく買えるため、平均取得価格を抑える効果があります。暴落時でも積立を続けることが重要な理由です。
- 暴落（ぼうらく）
- 株式市場が短期間に大幅に下落することです。過去には2008年のリーマンショック（-50%超）や2020年のコロナショック（-34%）がありましたが、いずれも数年以内に回復しています。
- 生活防衛費
- 急な収入減や失業に備えて手元に残しておくお金のことです。一般的に生活費の3〜6ヶ月分が目安とされています。本ツールでは6ヶ月分を使っています。
- 好調・標準・慎重シナリオ
- 将来の資産を計算する際の年率リターンの想定です。好調(+9%)は株式市場が良好なケース、標準(+6%)は歴史的な平均に近いケース、慎重(+3%)は低成長が続いたケースです。実際の結果はこの間のどこかになると考えてください。
- 年率リターン（年率+6%など）
- 1年あたりの平均的な資産増加率です。世界株式インデックスの歴史的リターンはドルベースで年率7〜10%程度、円換算・手数料考慮後で5〜7%程度と言われています。本ツールでは平均シナリオを+6%としています。